【2026年最新版】おすすめシステム開発会社・アプリ開発会社比較|探し方・選び方まで徹底解説

システム開発

「システム開発やアプリ開発を任せる会社は、どうやって探せばいいのだろう?」

開発会社は数が多く、得意な領域も、会社の規模も、契約の形も異なります。社名の知名度だけで決めると、依頼したい内容とのずれに後から気づくこともあります。

現役東大生の視点で、システム開発会社・アプリ開発会社を比較し、選ぶときに見るべき基準を整理しました。

発注を考えている場合も、開発会社の仕事を知りたい場合も、読み終えるころには、何を見て比べればよいかが分かります。

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目次

システム開発会社・アプリ開発会社の探し方・選び方 Step1:目的・条件を明確にする Step2:複数社を比較検討する Step3:品質・進め方を最終確認する おすすめシステム開発会社・アプリ開発会社 NTTデータグループ 野村総合研究所(NRI) 伊藤忠テクノソリューションズ(CTC) SCSK まとめ【システム開発会社・アプリ開発会社選びに向けて】

システム開発会社・アプリ開発会社の探し方・選び方

システム開発会社・アプリ開発会社は、目的と条件を決め、複数社を比べ、最後に品質と進め方を確かめる順に探すと、依頼内容とのずれを減らせます。ここでは以下の順に整理します。

Step1:目的・条件を明確にする

Step2:複数社を比較検討する

Step3:品質・進め方を最終確認する

Step1:目的・条件を明確にする

最初に決めるのは、何を作り、何を解決したいのかです。新規のシステムやアプリなのか、既存システムの改修なのか、運用や保守まで任せたいのかによって、向いている会社が変わります。

条件面も先に整理します。予算の上限と希望の納期、社内の窓口になる担当者の有無を書き出しておくと、見積もりを比べやすくなります。

進め方の希望も条件に入ります。要件を固めてから開発するウォーターフォール型と、小さく作って確認を重ねるアジャイル型とでは、仕様変更への対応が異なります。

Step2:複数社を比較検討する

1社だけで決めず、同じ条件で複数社に見積もりを依頼します。条件がそろっていれば、金額や提案内容の違いから、会社ごとの考え方が見えてきます。

比べる軸は、得意分野・実績・体制の規模です。公式サイトの事業内容や事例のページで、依頼したい業種や技術に近い実績があるかを確かめます。

受託開発会社は、依頼を受けてシステムやアプリを開発する会社です。一から作るのか、既存のパッケージやローコード基盤を使うのかで費用と期間の見通しが変わるため、提案されている開発の進め方も比べます。

Step3:品質・進め方を最終確認する

最終段階では、品質を保つ仕組みを確かめます。テスト工程や品質管理の取り組み、情報セキュリティの方針を、提案書や面談で聞いておきます。

次に確かめるのは、開発中のやり取りの方法です。進捗の報告頻度、窓口の担当者、仕様を変えるときの手続きが決まっているかを見ます。

納品後の対応も見ておきます。運用・保守の範囲と費用に加えて、請負契約か準委任契約かを、見積もりの段階で確認します。

おすすめシステム開発会社・アプリ開発会社

ここからは、システム開発会社・アプリ開発会社を順に取り上げます。

各社の設立日や従業員数などの数字は、公式サイトの企業情報ページで確認したものです。

NTTデータグループ

コンサルティングからシステム開発、運用まで、世界70ヵ国以上でITサービスを提供しています。

株式会社NTTデータグループは1988年5月23日に設立され、資本金は1,425億円、グループ従業員は197,800人です(2025年3月31日現在)。国内事業は株式会社NTTデータが、海外事業はNTT DATA, Inc.が担います。

業種別には、金融、官公庁・自治体、医療・ヘルスケア、製造、流通・小売、モビリティなどのソリューションがあります。基幹システムでは、SAP、自社製ERPのBiz∫、Salesforce、ServiceNowなどのパッケージを使った導入支援も手がけます。

生成AIでは、高速コーディングサービス「Coding by NTT DATA」を提供し、開発や保守、レガシー資産のモダナイゼーション、クラウド移行までを自動化の対象としています。事例ページには、ヤマト運輸の次世代決済基盤や、横浜銀行のAI・データ活用による業務改革などが並びます。

リンク:https://www.nttdata.com/global/ja/about-us/profile

  • 業種別の対応: 金融や官公庁・自治体など、業種ごとのソリューションを用意します。

  • パッケージ導入: SAPやServiceNowなど、業務パッケージの導入を支援します。

  • 生成AIの活用: AIによるコーディングで、開発や保守の自動化を支援します。

野村総合研究所(NRI)

シンクタンクを起点に、コンサルティングとシステム開発を組み合わせて提供しています。

野村総合研究所(NRI)は1965年4月1日に創業し、プライム市場に上場しており、証券コードは4307です。従業員は7,982人で、NRIグループ全体では16,894人です(2026年3月31日現在)。

事業概要には、コンサルティング、金融ITソリューション、産業ITソリューション、IT基盤サービスが挙げられています。金融分野には、証券総合バックオフィスシステム「THE STAR」、投資信託の信託財産管理を支える「T-STAR/TX」、銀行向けのBaaSプラットフォーム「NRI BaaS/CORE」があります。

開発を支える製品として、大規模システム開発向けの開発管理統合サービス「aslead」や、OSSの構築・導入・運用を支援する「OpenStandia」があります。AIでは「NRI Solution Ai」を掲げ、2026年11月11日に保険業務向けのAI開発フレームワーク「AIsure/CORE」の提供を始めました。

リンク:https://www.nri.com/jp/company/info.html

  • シンクタンク起点: コンサルティングとITの提供を組み合わせる事業モデルです。

  • 金融ITの基盤: 証券、資産運用、保険、銀行向けに、業務を支えるシステムを手がけます。

  • 開発支援の製品: 開発管理のasleadや、OSS活用のOpenStandiaを用意します。

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)

クラウド・AI・データ分析・サイバーセキュリティなどのシステム構築から、運用・保守まで、ITライフサイクル全体を支えています。

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は1979年7月11日に設立され、伊藤忠商事が株式の66.67%を保有しています。従業員は単体で6,425人、グループ全体で12,862人です(2026年4月1日現在)。

取り組み分野は、AI、クラウド、セキュリティ、DX、ネットワーク、IoT、アプリケーション開発、データセンターなどです。アプリケーション開発では、アジャイル開発のほか、ローコード開発基盤のOutSystemsやMendixを扱います。システム検証ではマルチベンダー環境の検証センターを持ち、保守サポートは24時間365日、全国に配置したエンジニアが対応します。

生成AIでは、機密データを安全に活用できる生成AI基盤「CUVIC GPU Zero」を提供します。公式サイトの事例では、山善のOutSystemsによる内製化や、東京科学大学のメディアプラットフォーム開発が紹介されています。

リンク:https://www.ctc-g.co.jp/company/profile.html

  • ITライフサイクル全体: コンサルティングから構築、運用・保守まで、IT活用の各段階を支援します。

  • ローコード開発: OutSystemsやMendixなど、ローコード開発基盤を扱います。

  • 検証と保守の体制: マルチベンダーの検証センターと、24時間365日の保守サポートを備えます。

SCSK

システム開発、ITインフラ構築、BPO、検証サービスなどを、一つの会社で手がけています。

SCSKは1969年10月25日に設立され、資本金は220億8,800万円です。連結売上高は7,803億円(2026年3月期)、連結従業員は21,015人です(2026年3月31日現在)。

事業分野には、BPO、ITハード・ソフト販売、ITマネジメント、ITインフラ構築、コンサルティング、システム開発、検証サービスがあります。システム開発の例として、SoR(System of Record)とSoE(System of Engagement)を挙げています。

開発の仕組みとして、「作らない開発」などを掲げる「S-Cred+」を用意し、SCSKオリジナルのノーコード・ローコード開発ツール「FastAPP」も提供しています。重点領域には、製造業向けのDIGITAL SUPPLY CHAIN、金融犯罪対策のFINANCIAL SOLUTION、車載サービスのMOBILITYなどがあります。2026年11月2日には、住友商事と共同でSDV(ソフトウェア定義車両)向けのデジタルエンジニアリングサービスを始めました。

リンク:https://www.scsk.jp/corp/outline.html

  • 事業分野の広さ: システム開発、ITインフラ構築、BPO、検証までを1社で手がけます。

  • 独自の開発基盤: S-Cred+と、ローコード開発ツールのFastAPPを持ちます。

  • 重点領域の取り組み: 製造業のサプライチェーン、金融犯罪対策、車載サービスなどを掲げます。

まとめ【システム開発会社・アプリ開発会社選びに向けて】

システム開発会社・アプリ開発会社選びでは、依頼したい内容と会社の得意分野が合っているかが結果を左右します。開発はリリース後も保守や改修が続くため、依頼先とは長い付き合いになります。

今回紹介した会社は、事業領域・導入の進め方・開発を支える製品や仕組みに違いがあります。依頼したい内容に近い軸から見比べるのが、候補を絞る近道です。

UT-Boardは、東大をはじめとする難関校の学生に特化した長期インターン求人サイトです。開発の人手を広げたい場合や、実務を任せられる学生を通年で迎えたい場合は、長期インターン生の採用という選択肢もあります。

まずは目的と条件を書き出し、気になった会社の公式サイトで事業内容と事例を確かめてみてください。

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